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  • 誰もが一度は頭をよぎる地震への不安

    誰もが一度は頭をよぎる地震への不安

    南海トラフの巨大地震(東海・東南海・南海)について、内閣府の「南海トラフの巨大地震モデル検討会」は3月31日に震度分布・津波高の推計結果を第一次報告として発表しました。

    今回の推計は、東日本大震災の教訓を踏まえた、新たな考え方、すなわち、津波地震や広域破壊メカニズムなど、あらゆる可能性を考慮した最大クラスのものとして推計したものであって、次に起こる地震の規模を予測したものではないと言っていますし『何年間に何%』という発生確率を念頭に試算したものでもない」とし、慎重な対応も呼びかけています。。

    内閣府の検討会は、6月頃までに建物被害や人的被害について推計し、その後、秋頃までに経済被害等について推計する予定であると発表されています。詳しい資料は南海トラフの巨大地震モデル検討会(第15回)のページにあります。

    上の地図は、検討会で示すマグニチュード9クラスの地震を対象として、想定される地震の大きさをあらわしたものです。わたしたちの住む大阪は、震度5強から震度6強が想定されています。

    地震調査研究推進本部が、今後30年以内の地震発生確率を公表している南海トラフの地震(想定東海地震88%、東南海地震70%程度、南海地震60%程度)は、いずれもマグニチュード8クラスのものです。

    マグニチュード8とマグニチュード9のエネルギー量は約32倍もの差があるそうです。しかし、震度6弱クラスの揺れが建物に襲いかかった場合、品格法に規定されている最高等級の耐震性を誇る「等級3」であっても、場所によっては地震の揺れ方も違ってきますので、甚大な損害をうけることも想定しておいた方が良いのかもしれません。

    今回の内閣府検討会の発表は私たちの予想をはるかに超えたものでした。いたずらに不安をあおるものではありませんが、大切な家族を守る為、できる範囲で、我が家の耐震性を、もう一度みなおしてみませんか?
       

  • ヒノッキーも納得
  • 気象庁震度階級関連解説表より

 南海トラフ 第2次報告…最悪の被害?

南海トラフの巨大地震モデル検討会の第2次報告が 平成24年8月29日に発表されました。詳しくは、南海トラフの巨大地震モデル検討会をご覧ください。

最悪のケースで、東日本大震災の17倍の死者32万3000人。

内閣府の有識者会議が示した「南海トラフ」を震源域とするマグニチュード(M)9.1の巨大地震の被害想定は、西日本に暮らす私たちにとって、あまりにも厳しい現実です。しかし、これはあくまでも最悪のケースを想定したもので、私たち、みんながそれぞれ出来ることから対策をとって、少しでも被害を少なくする事から始めたいものです。その事によって災害を限りなく小さくもできるのですから。

  寝室には、背の高い家具を置かない。
  家具の倒壊における圧迫を避けるため、家具を固定する。
  テレビや冷蔵庫などや、本棚の本類などにも気を配りたいものです。

そして、何よりも過去の 「教訓」 を決して忘れてはいけないし、そこから学びたいものです。

福島原子力発電所の事故は、巨大津波襲来の可能性を無視して招いた「人災」とも言えるものでした。これに対して今回、いずれ来るかもしれない大地震に、大きな被害が想定されたのは、ある意味、意義のある事でしょう。
 「備えあれば、憂いなし」 出来ることから、始めましょう。

  • 阪神淡路大震災による建築物等に係る被害状況

    阪神・淡路大震災における状況

    阪神・淡路大震災による建築物等に係る被害の状況が国土交通省のHPで確認できます。
     
     
    昭和56年以前の建物に被害が集中。
    家屋や家具の倒壊による被害者が多い。

  • 住宅の耐震化の進捗状況

    耐震化の進捗状況

    住宅の耐震化の進捗状況も国土交通省のHPで確認できます。

  • 建築基準法の耐震基準の概要

    耐震基準の概要

    建築基準法の耐震基準の概要も国土交通省のHPで確認できます。

昭和56年に建築基準法が見直されて、住宅やその他の建築物の耐震性能は随分よくなりました。

私たちが住む、大阪北部は、南海トラフの大地震での想定震度は震度5強程度が多く見られますので、昭和57年以後の建築であれば、一応倒壊は免れるだろうとなっています。建物は地震である程度被害があっても修理すれば、まだ何とかなるのでしょうが、人はそうはいきません。大切な家族を守るため、小さな事からでも、対策を始めませんか。

昭和56年以前の建物も、まだまだ多くありますし、57年以降の建物についても「一応倒壊は免れるだろう」です。

現在まで約30年に渡る経年変化、地域の環境によって建物の傷み具合は大きく変ります。 今一度、今まで家族の命を守ってくれた建物に対して、「これからもよろしく!」の気持ちを持って、 まずは耐震診断からはじめてみませんか。

耐震診断は耐震診断士もしくは一級建築士に依頼して調査してもらいましょう!

耐震診断の費用は、建物規模等にもよりますが、木造住宅の場合、概ね10万円~20万円程度(図面ありの場合)です。
これは、図面や目視で調査する範囲のものです。

また耐震改修工事のされる方には補助金制度や融資制度があります!
主に国の基盤制度を活用して、自治体が行っており、対象となる建物や金額などはそれぞれの自治体によって異なるため、利用するには事前に自治体の窓口に相談しましょう。
各行政における耐震診断や改修工事に対する補助金や融資制度につきましては当社バァーナホームでもお調べ致しますので、耐震診断の実施をお考えの方は一度お問い合せ下さい。

 地震に耐える家…いろいろな造り方

  • 免震住宅

      免震住宅

    対策としてはベスト。費用が高く、敷地に制約がある

    費用は割合と高く 350万円~
    基礎と土台の間にエネルギー絶縁装置を設置して、構造躯体に作用する地震エネルギーを伝えないようにする工法です。地震対策として最も良いとされていますが、費用は割合と高く、敷地や立地に制約があります。

  • 制振住宅

      制振住宅

    地震のエネルギーを吸収し、経済的で間取りに制限がない

    装置の組合せによっては、費用は割合安く 60万~100万円程度
    地震にブレーキをかける工法。地震による建物の揺れをエネルギーとしてとらえ、制振装置でそのエネルギーを吸収します。(正しくは熱に変える)「熱に変える」ということは、ブレーキと同じ発想で地震で揺れる建物にブレーキをかける工法。ブレーキをかけることで、建物の揺れ、構造体の損傷も軽減できます。免震に比べ経済的で間取りや敷地に制約はありません。

  • 耐震住宅

      耐震住宅

    倒れはしなくても、内部にガタがくることもある

    割り増し費用はほとんどかからない
    地震に耐えるために建物をより強固に固め、地震に対して真っ向から立ち向かい、なんとか耐え忍ぶという工法。ただし、固めることにより地震の揺れが増幅する欠点があり、倒れはしなかったけれど、実は内部はガタガタになっていて、次の地震がきたときには耐える力が残っていないというケースもあります。

  • 制振+耐震工法のイメージ

    制振+耐震工法のイメージ図

    ■ 制振+耐震工法

    制振+耐震工法のメリット

    ① 地震の揺れを約1/2におさえます。

    ② 建物の損傷を軽減し長寿命化を促進します。

    ③ 繰り返し地震に対しても効果を発揮します。

    ④ 日常のメンテナンスは一切不要です。

    ⑤ 間取りは自由自在、設置制限はほぼありません。

 地震による揺れを熱に変換!…いろいろな制振装置

  • 摩擦系制振ダンパー

      摩擦系制振ブレース

  • 制振住宅

      粘弾性制振ダンパー

  • 耐震住宅

      粘弾性制振ダンパー

「耐震工法」と「制振+耐震工法」

 バァーナホームの制振+耐震住宅『ゆとり Plus』

  • 『ゆとり Plus』

    ゆとり2S-0907

    ワンクラス上の安心! 『ゆとり Plus』

    プラン 2S-0907
    建物本体価格
    税込金額1442.7万円
    税別金額1374万円
    延べ床面積118㎡ (35.7坪)
     
    基本性能 : 新省エネ適合
     : 制振+耐震等級 3

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